某テレビ局問題の本質

隣国は国家の方針として自国文化の浸透を目的として国家予算の1%以上を割くと決めている。
これは2009年から日本が世界中で推し進めてきた Cool Japan とか Kawaii Movement の後追いだと考えられる。
そしてその"浸透活動"に日本文化の乗っ取りとも言える行動も含まれていることが明らかになり、これはここ数年日本が行ってきた活動を妨害するものであり日本や日本にまつわる様々なもののイメージを毀損したりただ乗りする行為で、これは経済的敵対行為にほかならない。
隣国はそうした活動に国家予算の1%以上を割くと決め公言している。宣戦布告のようなものだ。
隣国が日本の自国の芸能人等の売込みを強めているのもこの活動の一環であって、それに積極的に乗るのは敵性国家の攻撃的プロパガンダ拡散に加担し大局的に見て日本に損害を与えていることになる。
これは愛国者法乃至反逆者法みたいなものがある国では国家反逆罪として処罰の対象になりうる。
日本の某テレビ局がそういう行為に勤しんでいるということが問題だと理解すべき。
テレビだけ見ていたらこういう構図は見えてこないだろう。

もっとも、隣国は自国の好感度が低い根本原因を解決しないまま"今の自国"を押し売りしている状況で、また某局も目先の小銭に目が眩んで極端な行動に走っているわけで、どちらも結局自らの首を真綿で絞めることになるだろう。